2025年12月22日

選手と地球にやさしい箱根駅伝へ
2026年大会の提供車両を電動化

BEYOND ZERO ニュースリリースイベント水素 BEV HEV PHEV 燃料カーボンニュートラル

トヨタは、2026年1月2日（金）～3日（土）に開催される「第102回東京箱根間往復大学駅伝競走（箱根駅伝）」に提供する車両を、BEVやFCEV、HEVなど、すべてを電動車にします。燃料も植物由来の低炭素ガソリンに替え、車両からの排出ガスや二酸化炭素を限りなく減らし、選手と地球にやさしい大会を目指します。

1920年に始まった箱根駅伝は100年以上の伝統ある大会です。次世代を担う若者の育成に貢献しようと、トヨタは2003年から一部の運営車両の提供を始め、2011年からは協賛社として大会をサポートしてきました。大会に携わる中で、排出ガスや二酸化炭素を減らし、もっと選手と地球にやさしい大会にできないかと考え続けてきました。

トヨタは、国や地域によって異なるエネルギー事情や、お客様のさまざまなニーズに応えうる電動車の選択肢を用意する「マルチパスウェイ」を進めており、BEVやFCEV、HEVなどの多様な車両が箱根駅伝に貢献できるのではと考えました。

今回提供する電動車は合計40台です。
先頭を走る選手らを映す「共同カメラ車」のトラックと、「大会本部車」のセンチュリーをFCEVのオリジナル車両で提供します。エンジンの代わりに燃料電池を搭載し、水素と酸素の化学反応で発電したモーターで駆動します。高い静粛性に加え、排出されるのは水だけです。
大会を支える人や物を運ぶ車両も電動化します。あらゆる事態に対応する「緊急対応車」はe-Paletteを、関係者を運ぶ車両はFCEV仕様のコースターを活用します。
各チームの「大学運営管理車」はHEVと、バイオ燃料を10％配合した低炭素ガソリン「E10」を組み合わせます。福島で栽培した非可食植物「ソルガム」を原料とし、次世代グリーンCO2燃料技術研究組合^＊で製造したエタノールを、ENEOS株式会社がE10に調製して提供します。
こうした取り組みにより、車両から排出される排ガスや二酸化炭素を減らします。

スポーツは私たちに勇気や感動を与えてくれます。
創業期からさまざまな活動を通じてアスリートを応援してきたトヨタは、今後もこうした取り組みを通じ、箱根駅伝が選手と地球にやさしい持続可能な大会になることに貢献してまいります。

＊	カーボンニュートラル実現のため、効率的に自動車用バイオエタノール燃料を製造する技術研究を行っている。組合員は、ENEOS、スズキ、SUBARU、ダイハツ、トヨタ、豊田通商、マツダの7社。

提供車両一覧

★ ：今回大会向けのオリジナル車両

車両	2025年度（実績）	26年度（予定）	台数
大会本部車	センチュリー	★センチュリー（FCEV）	1
大会本部車（復路のみ）	ランドクルーザー300	クラウンセダン（FCEV）	1
大会会長車	センチュリーGRMN	クラウンセダン（FCEV）	1
共同カメラ車	小型トラック	★小型トラック（FCEV）	1
競技者バス、共同取材バス	コースター	★コースター（FCEV）	4
荷物車	ハイエース	★グランエース（FCEV）	1
広報車、報道車	クラウン	クラウンセダン（FCEV）	4
医務車	ハイエース	e-Palette（BEV）	1
緊急対応車	ノア	e-Palette（BEV）	3
技術総務車	LBX MORIZO RR	RZ（BEV）	1
大学運営管理車	ノア、ヴォクシー	ノア、ヴォクシー（HEV）＋E10（ENEOS株式会社提供）	22

以上

～マイナスからゼロへ、ゼロを超えた新たな価値を～

トヨタは、「地球という美しい故郷（Home Planet）を次世代に引き継ぐ」ために、社会や個人が抱える様々な課題の解決（マイナスをゼロにする）に取り組むだけではなく、ゼロを超えた新たな価値の創出・提供を目指し、「回答のない未来へ弛まぬ挑戦」を続けていきます。

BEYOND ZERO: https://global.toyota/jp/mobility/beyond-zero/

トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。