社会貢献活動に対する社長の想いとは

トヨタ自動車は100年に一度といわれる大変革の時代を迎え、モビリティカンパニーに向けたチャレンジを重ねています。2019年3月期は、ソフトバンクやUberなど新しい仲間とのアライアンスを強化すると共に、CASE（コネクティッド、自動運転、シェアリング、電動化の4つの技術革新）や、車・公共交通などの移動手段をITでつなぎ、サービスとして提供する「MaaS」に関する取り組みも増えています。原価低減やトヨタ生産方式（TPS）といった「トヨタらしさ」も武器に、未来に立ち向かおうとする社長、豊田の決意と共に動画で1年を振り返りました。

トヨタ自動車初の外国人副社長、ディディエ・ルロワ。トヨタ生産方式に惚れ込み、ルノーから転身してきた過去を持つ、情熱的な人物です。 「今度、アフリカに行く予定なんですよ」――2018年11月の決算会見に登壇した直後、こう漏らしたルロワの秘書に、すかさずこう頼み込みました。「決算のプレゼンでは『現地現物による即断即決の活動・対策実施』と説明していたけれど、実際のところは何をしているのか、そっとスマホで撮ってきてもらえませんか？」 ――その2カ月後。秘書が世界各地で撮り貯めた動画と写真には、ディディエ・ルロワの現地現物・TPSへの想いがあふれていました。インタビューと併せてご覧ください。

2019年2月6日、トヨタ自動車の決算発表の場で副社長の友山茂樹がコネクティッド・MaaS戦略について解説しました。大変革の時代を迎え、CASEにいかに対応していくのか、ソフトバンク様・Grab様との取り組みなど他社との提携、TPS（トヨタ生産方式）を生かした改善など、これまでの取り組みにつき総括しています。