Aug. 28, 2017
トヨタ自動車、安全支援技術Toyota Safety Sense、ICSの事故低減効果を公表
両技術をあわせ約9割の追突事故低減
-安全技術の更なる普及とともに、お客様への啓発活動、「サポトヨ」を全国で推進-
トヨタ自動車(株)(以下、トヨタ)は、安全支援技術による事故低減効果と更なる普及に向けた設定の拡大計画を発表し、併せてお客様に向けた安全啓発活動の拡充について公表した。
- 衝突回避支援パッケージの「Toyota Safety Sense」*1と「インテリジェントクリアランスソナー(ICS)」*2による追突事故低減効果と、ICSの設定拡大
公益財団法人 交通事故総合分析センター(ITARDA)の事故データを基に、トヨタが独自算出したところ、追突事故について、Toyota Safety Sense搭載車は非搭載車に対して約5割減、また、Toyota Safety Sense PとICS双方の搭載車においては非搭載車に対し、約9割減という結果を得た。なお、Toyota Safety Sense PおよびICSを搭載する車両は、経済産業省、国土交通省など政府が官民連携で推奨する安全運転サポート車*3のうち、高齢運転者に特に推奨する「セーフティ・サポートカーS(通称サポカーS)」の「ワイド」に相当する。トヨタは実際の安全性向上に効果のある、Toyota Safety SenseとICSとを組み合わせて装着する車両の設定を、2018年度末までにコンパクトカーも含め、販売車両全体の約9割まで拡充していく。
![追突事故調査結果"](/pages/news/images/2017/08/28/1330_tss/001.png)
事故発生率は、事故件数を走行台数(販売台数を販売時期をもとに換算)で割り、算出
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- 対象車種
- プリウス
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- 調査期間
- 2015年12月-2016年12月
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- 調査対象
- 約24万7000台 うち Toyota Safety Sense Pのみ搭載車は約8万4000台 Toyota Safety Sense PとICS搭載車は約12万1000台
- 安全支援技術の普及拡大に加え、ドライバーや歩行者などの人への安全啓発活動を拡大
お客様の安全、安心を目指す「サポトヨ」活動として全国のトヨタ販売店と連携して実施
- 今年より販売店の店頭で実施しているICS体感試乗会のさらなる拡大に加え、これまでメーカー主導で行ってきたToyota Safety Senseの自動ブレーキ体感においても販売店独自開催による実施拡大を予定。いずれも販売店スタッフにはライセンス取得制度を設け、安全な運営とお客様への適切なご説明を徹底。より多くのお客様にご体感いただくことで、安全機能の正しいご理解へと繋げる。
なお、ICS体感試乗に関しては、まず年内に全国のトヨタ販売店280社で実施可能な体制とし、2018年6月までには、ICS体験試乗用のスペースを確保できる店舗全てでの実施を目指す。 - 昨年より販売店とともに進めている交通安全啓発活動の「マチホタル計画」*4を引き続き継続し、夜間事故低減に取り組む。
- この他の交通安全啓発活動についても、順次、「サポトヨ」活動として推進
安全な交通社会の実現に向けては、事故調査・原因解析・対策技術の開発・商品化を一連のループとして取り組み、真に安全なクルマ作りにつなげる「クルマ」への活動に加え、ドライバーや幼児向けの交通安全啓発活動といった「人」への活動、ITSへの取り組みをはじめとする「交通環境」への活動を含め、三位一体で取り組むことが必要である。トヨタは「交通事故死傷者ゼロ」の究極の目標に向け、「人・クルマ・交通環境」の三位一体の取り組みを、引き続き推進していく。
*1 | 低速域から高速域まで衝突回避支援・被害軽減を図るパッケージとして2015年より順次、普及を目指した価格帯での導入を開始。Toyota Safety Senseは本年中に日本、北米、欧州のほぼ全ての乗用車への設定を完了。 |
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*2 | 事故全体の約30%を占める、駐車場でのペダル踏み間違い・踏みすぎによる事故防止を支援。 また、アクセル・ブレーキ操作に関係なく低速取り回し時における衝突回避/被害軽減を支援。 |
*3 | 自動ブレーキ搭載車を「セーフティ・サポートカー(通称サポカー)」、さらにペダルの踏み間違い事故防止機能などの搭載車を「セーフティ・サポートカーS(通称サポカーS)」とし、高齢者を含む全ての運転者へ推奨している。「サポカーS」は、自動ブレーキの機能に応じて3つに分類されており、ワイドは自動ブレーキ(対歩行者)、ペダルの踏み間違い時加速抑制装置、車線逸脱警報、自動防眩型前照灯などの先進ライトを搭載するクルマをいう。 |
*4 | 事故防止のため暗い道でも光が溢れるようにという思いから名付けられ、発生頻度が高い、薄暮時・夜間等の歩行中の交通死亡事故の防止のため、より遠くを照らすことで視界を広げることが出来る「ハイビームの有効活用」と、歩行時に運転者に自分の存在を知らせることが出来る「反射材着用」を推奨。 |
以上