2025年05月15日

「走り」と「広さ」にこだわった新たなバッテリーEV「bZ Woodland」を北米で世界初披露－マルチパスウェイの取り組みのもと、BEVのラインアップを拡大－

BEYOND ZERO ニュースリリースモデルトヨタ TOYOTA bZ BEV カーボンニュートラル

トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ）は、カーボンニュートラル社会の実現に向けたマルチパスウェイの取り組みのもと、北米にてバッテリーEV（BEV）のラインアップを拡充していくことを発表しました。5月19日から21日の3日間、トヨタの北米事業体であるToyota Motor North America（TMNA）が開催する新車発表イベントにて、新型車「bZ Woodland」を世界初披露します。なお、北米での発売は2026年初を予定しています。

また、新型車「bZ Woodland」の日本向けモデル「bZ4X Touring」についても、2026年春頃に日本国内で発売^＊1する予定です。

＊1	一部改良した「bZ4X」については2025年後半に発売予定

: bZ Woodland（新車発表イベント展示モデル）

カーボンニュートラルの実現に向けて

トヨタはこれまで「もっといいクルマづくり」を目指し、商品と地域を軸とした経営を進めてまいりました。その中で、カーボンニュートラルの実現に向けたパワートレーン開発においては、あらゆる国・地域の様々なお客様ニーズに応えうる電動車の選択肢を用意する「マルチパスウェイ」の取り組みのもと、多様なモビリティを展開しています。

米国市場はBEVを中心に堅調な成長が想定されます。さらにBEVは米国メーカーのシェアが高く、一層の商品力強化が必要となります。トヨタは「マルチパスウェイ」の取り組みを一層加速すべく、「bZ^＊2」「TOYOTA C-HR」とともに、北米市場で主要となるSUVをカバーできるBEVラインアップとして新型車「bZ Woodland」を投入します。

＊2	「bZ4X」の北米での車名

新型車「bZ Woodland」（北米仕様）

総電力量74.7kWh^＊3＊4ものリチウムイオンバッテリーを採用。eAxleの高効率化もあり航続距離は約260mile^＊5（AWD）を確保
バッテリープレコンディショニング^＊6搭載。バッテリーを充電に最適な温度とし、冷間時での急速充電時間約30分^＊7を目標に開発
急速（DC）充電規格として北米充電規格（NACS^＊8）を採用
AWD仕様は前後に高出力タイプのeAxleを採用。さらに、進化した制御システムの採用によって前後駆動力配分の自由度が拡大し、アウトドアシーンでも優れた走行安定性を実現
30cu.ft（立方フィート）^＊3を超える広い荷室空間

	全長	全幅	全高	ホイールベース
bZ Woodland	4,830mm^＊3	1,860mm^＊3	1,620mm^＊3	2,850mm^＊3

＊3	開発目標値（北米仕様）
＊4	IEC規格62660-1に準拠した方法にて算出
＊5	EPAモード走行距離での開発目標値（北米仕様）
＊6	急速充電の前にバッテリー本体の温度を調整する機能
＊7	－10℃時の急速充電時間（北米仕様）
＊8	NACS North American Charging System

今後もトヨタは、各地域でのお客様のニーズやカーボンニュートラルへの貢献に向け、HEV、PHEV、FCEVを含む、様々な選択肢の開発を進め、「もっといいクルマづくり」でお応えしてまいります。

なお、日本向けモデルの発売に向けて本日より特設サイトを立ち上げました。順次情報を更新していく予定です。特設サイトはこちら

以上

～マイナスからゼロへ、ゼロを超えた新たな価値を～

トヨタは、「地球という美しい故郷（Home Planet）を次世代に引き継ぐ」ために、社会や個人が抱える様々な課題の解決（マイナスをゼロにする）に取り組むだけではなく、ゼロを超えた新たな価値の創出・提供を目指し、「回答のない未来へ弛まぬ挑戦」を続けていきます。

BEYOND ZERO: https://global.toyota/jp/mobility/beyond-zero/

トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。