2021年02月25日

トヨタ、2021年1月のグローバル販売・生産が5ヶ月連続で前年超え

ニュースリリース生産販売輸出実績

グローバル販売

主に中国、日本などが牽引し、前年超えの前年比約105％

中国

市場が堅調なことに加え、カローラ、レビン、カムリ、アバロンなどの好調により、前年比約130％

日本

前年同月に消費増税による需要減が多少あったことに加え、ハリアーやヤリス、ライズなどの新型車が好調で、前年比約114％と、4ヶ月連続の前年超え

グローバル生産

主に中国、北米などが牽引し、前年超えの前年比約104％

中国

カローラ、レビン、カムリ、アバロンなどの販売好調により、前年比約141％

北米

RAV4、セコイアなどのライトトラックやシエナの販売が堅調で、前年比約102％

トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）は、2021年1月のトヨタ、ダイハツ工業(株)（以下、ダイハツ）及び日野自動車(株)（以下、日野）の販売、生産、輸出実績を下記の通り発表しました。

2021年1月

販売実績

		過去最高	トヨタ	ダイハツ	日野	過去最高	合計
グローバル販売		○	765,514(104.6)	59,668(96.0)	10,487(97.8)	○	835,669(103.9)
国内販売	含軽		127,336(113.8)	50,077(105.5)	4,010(99.0)		181,423(111.0)
	シェア		33.1(＋2.0)	－	－		47.2(＋1.8)
	除軽		125,005(113.8)	－	－		－
	シェア		52.8(＋3.2)	－	－		－
海外販売		○	638,178(103.0)	9,591(65.4)	6,477(97.2)	○	654,246(102.1)

トヨタ: グローバル販売は、5ヶ月連続の前年超え／国内販売（含軽）は、4ヶ月連続の前年超え／海外販売は、2ヶ月連続の前年超え

グループ: グローバル販売は、4ヶ月連続の前年超え／国内販売（含軽）は、4ヶ月連続の前年超え／海外販売は、2ヶ月連続の前年超え

生産実績

	過去最高	トヨタ	ダイハツ	日野	過去最高	合計
グローバル生産		741,704(104.0)	110,432(91.3)	12,133(86.4)		864,269(101.9)
国内生産		239,794(93.8)	80,748(96.6)	9,983(97.4)		330,525(94.6)
海外生産	○	501,910(109.8)	29,684(79.4)	2,150(56.7)	○	533,744(107.1)

トヨタ: グローバル生産は、5ヶ月連続の前年超え／国内生産は、5ヶ月振りの前年割れ／海外生産は、5ヶ月連続の前年超え

グループ: グローバル生産は、5ヶ月連続の前年超え／国内生産は、5ヶ月振りの前年割れ／海外生産は、5ヶ月連続の前年超え

輸出実績

		過去最高	トヨタ	ダイハツ	日野	過去最高	合計
輸出			138,892(94.9)	0(－)	4,836(125.1)		143,728(95.7)

トヨタ: 5ヶ月振りの前年割れ

グループ: 4ヶ月振りの前年割れ

単位: 台（　）は、前年同月比％、ポイント前年差　◎は単月として過去最高、○は該当月として過去最高

グローバル販売: 国内販売＋海外販売

国内販売: 登録＋届出（海外生産車を含む）

海外販売: 販売定義は国によって異なる

グローバル生産: 国内生産＋海外生産

国内生産: 完成車＋KD（国内ラインオフ時点で計上）

海外生産: KDを除く海外生産（現地ラインオフ時点で計上）

輸出: 日本から海外への輸出（船積み時点で計上）

また、詳細データ（Excel）には、各地域・国における販売・生産・輸出実績の増減要因に加え、過去10年分の販売・生産・輸出実績、電動車販売実績、LEXUS販売実績が記載されています。

直近2年においては、毎月の販売・生産・輸出実績、電動車販売実績、LEXUS販売実績も記載されています。

販売・生産・輸出実績　詳細データ（Excel）

本ページは発表日時点での公表実績を掲載しており、発表日以降に入った修正を反映しておりません。
最新のデータをご確認される際は、Excelのデータをご覧ください。

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生産拠点

トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。