2021年05月18日
LEXUS、電動車の全世界累計販売台数200万台を達成
- これまでのCO2排出抑制効果は累計約1,900万トン
- 2021年にPHEVを量販モデルに導入
- 2022年に全く新しいBEV専用車導入
- LF-Z Electrified
LEXUSは、2021年4月末に電動車の全世界累計販売台数200万台を達成しました。
2005年のRX400h発売以降、ラグジュアリー市場における電動化の先駆者として、常に優れた走行性能と環境性能の両立を追求してきました。また、世界各国や地域によって異なるエネルギー源やインフラ環境などに応じ、適時、適材、適所の考え方に基づいて、お客様や社会のニーズにお応えする幅広い選択肢をご提供できるように電動車ラインナップの拡充を続けてきました。
その結果、現在では、世界約90の国と地域でHEV/BEVを含む9車種の電動車を販売し、2020年の世界販売における電動車販売比率は約33%となりました。また、これまでのCO2排出抑制効果は累計約1,900万トン(2005年~2021年4月末時点)となり、15年以上の期間で毎年約30万台の一般的な乗用車によるCO2排出をゼロにしてきたことに相当します。これからもカーボンニュートラルや持続可能な開発目標(SDGs)への対応などの社会的使命を果たすべく、着実な電動車の普及とCO2排出量の低減をリードしていきます。
2019年に発表した電動化ビジョン「Lexus Electrified」の下、LEXUSは電動化技術を用いた車両の基本性能の進化を実現するとともに、お客様へクルマがもたらす楽しさと喜びをご提供し続けることを目指しています。2025年までに10以上のBEV、PHEV、HEVの電動車を含む約20車種の新型や改良モデルを順次導入し、同年には全車種に電動車を設定することで電動車の販売比率がガソリンエンジン車の比率を上回ることを目指しています。また、2050年には、材料製造、部品製造、車両製造、物流、走行、廃棄、リサイクルの各段階を含めたライフサイクル全体でのカーボンニュートラルの実現に挑戦していきます。
電動車普及を更に加速すべく、2021年にはLEXUSとして初となるPHEVを量販モデルに導入し、2022年には全く新しいBEV専用車の導入を計画しています。また、長年に渡ってHEVで培ってきたモーター、インバーター、バッテリーなどの電動化技術を活かし、LEXUSの電動車ならではの新しい価値やドライビング体験を実現していきます。
具体的には、新しい4輪駆動力制御技術「DIRECT4」による高精度な駆動力コントロールや、ステアバイワイヤによる直感的なステアリング操作を組み合わせることで、ドライバーの操作とクルマの挙動がよりシンクロし、従来のクルマとは一線を画した高い運動性能や五感に訴える走りを実現します。また、これらの技術を今後に市販する予定の電動車にも順次導入していく計画です。
LEXUSは、サスティナブルな社会の実現に向けた現実的な取り組みを進めるとともに、いつの時代もクルマの楽しさを追求。多様化するお客様のニーズに迅速且つ、きめ細かくお応えしていくことで、お客様やLEXUSに携わる全ての皆様の幸せと笑顔のために進化し続けます。
2005年~2021年4月時点の電動車累計販売実績
- グローバル
- 約202.1万台
- 北米
- 約54.0万台
- 欧州
- 約48.0万台
- 日本
- 約40.1万台
- 中国
- 約38.7万台
- 東アジア
- 約13.8万台
- その他
- 約7.4万台
モデル別
- RX
- 約51.8万台
- ES
- 約38.4万台
- CT
- 約37.2万台
- NX
- 約28.5万台
- UX HEV/EV
- 約13.7万台
- LS/IS/LC/RC他
- 約32.4万台
以上
~マイナスからゼロへ、ゼロを超えた新たな価値を~
トヨタは、「地球という美しい故郷(Home Planet)を次世代に引き継ぐ」ために、社会や個人が抱える様々な課題の解決(マイナスをゼロにする)に取り組むだけではなく、ゼロを超えた新たな価値の創出・提供を目指し、「回答のない未来へ弛まぬ挑戦」を続けていきます。
- BEYOND ZERO
- https://global.toyota/jp/mobility/beyond-zero/
トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。