日本の歩行中の交通事故死傷者数は7歳児が特に多く、これには、小学校入学後、登下校や遊びなど1人で行動する範囲が広がることが背景にあると考えられます。交通事故の削減に向けては、ドライバーが歩行中の子供に対して万全の注意を払うことが重要ですが、子供たち自身が交通安全に関する正しい知識を持ち、安全な行動をとってもらうことも大切です。そこで、一般財団法人 トヨタ・モビリティ基金(Toyota Mobility Foundation。以下「TMF」)では、交通安全に向けた取り組みの一環として、子供に人気の高いキャラクター「うんこ先生」を持つ株式会社文響社(代表取締役社長 山本周嗣)と協力して、小学生が交通安全を楽しく学べるドリルとゲームを製作しました。https://unkogakuen.com/anzen_company(推薦 一般財団法人 全日本交通安全協会)

  1. 交通安全ドリル

  • 主に小学校低学年向け、A5版・20ページ・フルカラー
  • 歩行時・自転車乗車時の基本的な交通ルールや安全のために特に気を付けるポイントなどを、帰宅途中の場面ごとに、「うんこ先生」から学びます。
<イメージ>うんこドリル冊子
<イメージ>うんこドリル冊子

  1. オンラインゲーム

  • 主に小学校中高学年向け、全30問(アトランダムに毎回15問を出題)
  • 歩行時、自転車走行時に加えて、遊具利用時の注意や事故後の緊急対応等を「うんこ先生」がわかりやすく解説
ゲーム利用料は無料。ただし、通信費が必要
<イメージ>オンラインゲーム
<イメージ>オンラインゲーム

TMFでは、春の全国交通安全運動(4月6~15日)に合わせ、トヨタ系列をはじめとする自動車販売店や地方自治体などにご協力いただき、新1年生を含む小学生を対象に本ツールを配布するとともに、広く一般にご利用頂けるようにインターネット上でも公開を開始しました。https://unkogakuen.com/anzen_company

参考
歩行中の交通事故死傷者数(人)

歩行中の交通事故死傷者数(人)
公財)令和元年 交通事故総合分析センター資料より当基金がグラフを作成

また、20年8月に開設した高齢ドライバーとそのご家族向け総合情報サイト「高齢ドライバードットコム」、冊子版「高齢ドライバー交通安全ガイド」についても、多くの方にご活用頂けるよう、引き続き、告知、頒布をしていきます。

交通安全の実現には、ドライバーや歩行者という「人」に対する啓発活動、安全な「車」の開発、信号設置や道路整備など「交通環境」整備、の三要素が一体となった取り組みが重要です。TMFでは、啓発ツールの充実や関係機関と連携した「人」への啓発活動に加え、既存技術の組み合わせや新たな技術や視点の導入を通じ、「交通事故死傷者ゼロ社会」の実現に向けて取組みを推進していきます。

トヨタ自動車は創業以来、お客様、ビジネスパートナー、従業員、そして地域社会等、全てのステークホルダーを尊重しながら、自動車を通じた豊かな社会づくりを目指して事業活動を行なっています。そして、より公益的な活動を行うことを目的に、2014年8月、一般財団法人 トヨタ・モビリティ基金(TMF)を設立しました。

TMFは、誰もが自由に移動できるモビリティ社会の実現に向け、幅広いプロジェクトを通じて世界中の移動課題の解決に取り組んでいます。

今後も、トヨタグループが事業活動を通じて培った技術やノウハウを活用し、多様なパートナーとの協働を通して、国連が定めるSDGs(持続可能な開発目標)の考え方にも沿った活動を進めながら、人々が心豊かに暮らせる社会の実現に向けて貢献していきたいと考えています。

以上

Sustainable Development Goals

トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。

SDGsへの取り組み
https://global.toyota/jp/sustainability/sdgs/

今回の取り組みを通じて特に貢献可能なSDGsの目標

  • すべての人に健康と福祉を
  • 質の高い教育をみんなに
  • パートナーシップで目標を達成しよう