トヨタ不動産株式会社
トヨタアルバルク東京株式会社
トヨタ自動車株式会社(本社 : 愛知県豊田市、代表取締役社長 : 佐藤 恒治)、トヨタ不動産株式会社(本社 : 名古屋市中村区、取締役社長 : 山村 知秀)、トヨタアルバルク東京株式会社(本社 : 東京都文京区、代表取締役社長 : 林 邦彦)の3社で協働して推進する「TOKYO A-ARENA PROJECT(東京都江東区青海 以下、本プロジェクト)」において、2025年6月の竣工、秋の開業に向けた着工に際し、本日、トヨタ不動産株式会社は施主として「TOKYO A-ARENA(仮称)」の起工式を執り行いましたのでお知らせいたします。
本プロジェクトの事業予定地は、大規模複合施設「パレットタウン」(2022年8月31日営業終了)跡地の東側に位置し、りんかい線東京テレポート駅及びゆりかもめ青海駅から徒歩圏内、羽田空港や品川駅からのアクセスも良好です。
開業後はトヨタアルバルク東京株式会社が運営を担い、B.LEAGUE(プロバスケットボールリーグ)所属の「アルバルク東京」がホームアリーナとして使用する他、スポーツを中心とした様々なイベントに対応可能な施設を目指します。また、本プロジェクトは「可能性にかけていこう」というコンセプトのもと、様々なパートナーの協力を得ながら、スポーツ、モビリティ、サスティナビリティといった領域を中心に、多様な可能性が集積し、さらには、その可能性が解き放たれる場所となることを目指します。
トヨタ不動産 取締役社長 山村 知秀のスピーチ(抜粋)
「TOKYO A-ARENA PROJECTの『可能性にかけていこう』というコンセプトの実現に向けて、トヨタ不動産は、トヨタ自動車、トヨタアルバルク東京と手を携え、様々な可能性に応えられるよう、その器をしっかり作り込んで参ります。そして、地域の皆様と共に、ここ『青海』のにぎわい創出に尽力して参ります。」
本プロジェクトの重点テーマ(2022年8月29日付リリースより)
- 『次世代スポーツエクスペリエンス』~もっと観たくなる、やりたくなる~
B.LEAGUE 1部に所属するアルバルク東京がホームアリーナとして利用する他、バレーや卓球などの室内競技、アーバンスポーツ、パラスポーツ、eスポーツ等の舞台として、幅広くスポーツの魅力を届けていきます。
また、多様な観戦の楽しみ方の提案や、最新テクノロジーの導入を通じて、次世代スポーツエクスペリエンスの実現を目指します。可能性に挑戦する様々なアスリートの熱気と情熱をより多くの皆さまにお届けすることで、多くの人を勇気づけ、笑顔にすることを目指します。
- 『未来型モビリティサービス』~もっと便利になる、楽しくなる~
トヨタのモビリティテクノロジーを活用しながら、各企業のサービスや技術とも連携し、このアリーナでの体験を、もっと便利に、もっと楽しくすることを計画していきます。モビリティテクノロジーの可能性を拓いていくとともに、これまでにないアリーナ体験の創造を目指します。
- 『持続型ライフスタイルデザイン』~もっとつながる、変わり続ける~
敷地内にある2つのパーク(屋外空間)活用による地域の賑わいへの貢献、アリーナ内のゴミ削減のほか、国内のアリーナ初となる、LEED*認証取得を検討中。青海に「青い海」を取り戻すために、地域、来場者の皆さまと、リサイクル、リユース等、持続可能なライフスタイルを一緒にデザインしていくアリーナを目指します。
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- 外観イメージ
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- コンコース広場イメージ
施設概要
所在地 | 東京都 江東区 青海 |
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施設名称 | TOKYO A-ARENA(仮称) |
敷地面積 | 約27,000m2 |
延床面積 | 約37,000m2 |
階数 | 地上6階 地下1階 |
収容客数 | 約10,000人 |
竣工時期 | 2025年6月(予定) |
開業時期 | 2025年秋(予定) |
土地所有会社 | トヨタ自動車株式会社 |
建物所有会社 | トヨタ不動産株式会社 |
運営会社 | トヨタアルバルク東京株式会社 |
設計・施工会社 | 鹿島建設株式会社 |
PJ特設サイトURL
以上
トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。